役員紹介
トップメッセージ
For the Next Generations
2017年10月、
『テクノロジーを通じて人と企業が全機現できる社会の創出に貢献する』というビジョンのもと、
株式会社ZENKIGENを創業しました。
『全機現』という言葉は、「人の持つ能力の全てを発揮する」という禅の言葉です。
私自身が誰よりも全機現するのは当然として、
多くの大人が全機現する社会は活気があり、全機現している大人を見た子供達が、
大人になることに希望を持つ社会はとても素敵な社会だと信じています。
そんな社会を次世代に引き渡したい。
For the Next Generations
その思いが当社の創業精神です。
一社の力は微々たるものですが、
それでも我々の働きや行いが、次世代によりよき社会を引き渡すことに繋がるかどうかを基準に、
当社のビジョンである『テクノロジーを通じて人と企業が全機現できる社会の創出に貢献する』から
一歩も外れることなく邁進して参ります。
代表取締役 CEO
野澤 比日樹
野澤 比日樹
- 1998年
- 株式会社インテリジェンス（現：パーソルキャリア）に新卒入社。
- 1999年
- 創業期の社員数10人未満のサイバーエージェントに入社。大阪支社立ち上げ、社長室、事業責任者としてマザーズ上場を含む会社の急成長に貢献。
個人最高賞の社長賞、組織最高賞のCAJJ賞受賞。事業責任者として当時最短での営業利益１億円を突破。
- 2011年
- ソフトバンクアカデミアに外部1期生として参加する中で孫正義会長から声がかかりソフトバンクグループの社長室に入社。
電力事業であるSB Power株式会社の設立、事業立ち上げに営業責任者として電力小売事業を立ち上げる。
電力完全自由化となり個人向けの日本初の森林寄付型の「自然でんき」を発案から販売まで事業責任者として従事。
- 2017年10月
- 当社創業現在に至る。
取締役
水野 宇広
水野 宇広
- 1999年
- 安田火災海上保険株式会社（現：損害保険ジャパン日本興亜）に新卒入社。
- 2000年
- 株式会社インテリジェンス（現：パーソルキャリア）に入社。20代とベンチャー企業に特化した人材サービスを行う関連子会社の立ち上げ、本社人材紹介事業、人事部中途採用にて会社の急成長に貢献。
- 2005年〜
- 株式会社ノッキングオンの創業（取締役経営管理部長、ゼンリンデーターコムに売却）、クックパッド上場準備・人事部長、AOI Pro.(現：AOI TYO Holdings)新規事業マネージャーを経て、2012年12月よりUnicon Pte.Ltd（株式会社ユニコン 代表取締役COO）の創業メンバーとして経営に従事。
- 2017年10月
- 当社創業現在に至る。
社外取締役
仮屋薗 聡一
仮屋薗 聡一
1996年、株式会社グロービスのベンチャーキャピタル事業設立に参画。
1999年にはエイパックス・グループと合弁会社エイパックス・グロービス・パートナーズを設立。現在に至る。累計運用総額660億円。主なトラックレコードにユーザベース、オイシックス、グリー、ワークスアプリケーションズ、ネットエイジグループ等。グロービス参画前は三和総合研究所にて経営戦略コンサルティングに従事。
2015年7月より一般社団法人日本ベンチャーキャピタル協会会長を務める。
慶應義塾大学法学部卒、米国ピッツバーグ大学MBA修了。
著書に、「機関投資家のためのプライベート・エクイティ」（きんざい）、「ケースで学ぶ起業戦略」(日経BP社)、「MBAビジネスプラン」(ダイヤモンド社)、「ベンチャーキャピタリストが語る起業家への提言」(税務研究会)がある。
1999年にはエイパックス・グループと合弁会社エイパックス・グロービス・パートナーズを設立。現在に至る。累計運用総額660億円。主なトラックレコードにユーザベース、オイシックス、グリー、ワークスアプリケーションズ、ネットエイジグループ等。グロービス参画前は三和総合研究所にて経営戦略コンサルティングに従事。
2015年7月より一般社団法人日本ベンチャーキャピタル協会会長を務める。
慶應義塾大学法学部卒、米国ピッツバーグ大学MBA修了。
著書に、「機関投資家のためのプライベート・エクイティ」（きんざい）、「ケースで学ぶ起業戦略」(日経BP社)、「MBAビジネスプラン」(ダイヤモンド社)、「ベンチャーキャピタリストが語る起業家への提言」(税務研究会)がある。
社外取締役
石井 雅也
石井 雅也
大手重工メーカー、コンサルティング会社を経て、2004年に株式会社サイバーエージェントに入社。財務経理部門の責任者として決算・開示・税務等の業務に従事する傍ら、東証1部への市場変更、大型の資金調達、多数の特命案件業務に携わるなど同社の成長に貢献。
同社を退社後、2019年3月に当社社外取締役就任、現在に至る。
同社を退社後、2019年3月に当社社外取締役就任、現在に至る。
■就任コメント
野澤社長との出会いはサイバーエージェントに在籍していた2004年に遡ります。当時から持ち前の企画力・行動力で、様々な新規事業を立ち上げ、成功に導いていました。
野澤社長の事業にかける思いへ共感し、この度社外取締役として経営に参画させていただくことになりました。
様々な分野で活躍された経験豊富な水野取締役、「全機現」の理念に共感した熱量高い優秀なメンバー。素晴らしいチームに関わらせていただき嬉しく思います。
私自身も新たな挑戦をしている最中でありますので、これまでの経験とこれから得られる知見を生かし、株式会社ZENKIGENの成長、企業価値向上に貢献していければと思います。
野澤社長との出会いはサイバーエージェントに在籍していた2004年に遡ります。当時から持ち前の企画力・行動力で、様々な新規事業を立ち上げ、成功に導いていました。
野澤社長の事業にかける思いへ共感し、この度社外取締役として経営に参画させていただくことになりました。
様々な分野で活躍された経験豊富な水野取締役、「全機現」の理念に共感した熱量高い優秀なメンバー。素晴らしいチームに関わらせていただき嬉しく思います。
私自身も新たな挑戦をしている最中でありますので、これまでの経験とこれから得られる知見を生かし、株式会社ZENKIGENの成長、企業価値向上に貢献していければと思います。
特別顧問
鄭 雄一
鄭 雄一
1989年東京大学医学部医学科卒業。1997年医学博士号取得。東京大学医学部付属病院研修医、米国マサチューセッツ総合病院内分泌科研究員、ハーバード大学医学部助教授、東京大学大学院医学系研究科疾患生命工学センター助教授等を経て、2007年より現職。専門は、骨軟骨生物学・再生医学・バイオマテリアル工学。
「医学は実学である」という信念のもとに、工学的な手法を使って病気の治療に貢献するものを開発し、患者さんの役に立ちたいと思っている。内科医出身。医・工・薬・理連携に関わる研究教育プロジェクトを指導的立場で推進し、産学連携、規制対応、規格化・標準化の推進に積極的に取り組んでいる。３Ｄプリンターを使ったオーダーメイドの人工骨などユニークな成果もある。
「医学は実学である」という信念のもとに、工学的な手法を使って病気の治療に貢献するものを開発し、患者さんの役に立ちたいと思っている。内科医出身。医・工・薬・理連携に関わる研究教育プロジェクトを指導的立場で推進し、産学連携、規制対応、規格化・標準化の推進に積極的に取り組んでいる。３Ｄプリンターを使ったオーダーメイドの人工骨などユニークな成果もある。
■就任コメント
株式会社ZENKIGENは、心理的安全性の高い職場の実現を通じて「人と企業が全機現する社会を実現する」という強い思いで事業を推進されております。そこに私が考える倫理観や道徳性、多様性などの概念を組み合わせることで、広く社会実装出来るサービスとなるよう最善を尽くして参ります。
最高のモノ・サービスを生み出すためには、様々な背景の多様な人々を、分野や国境を越えて集め、適材適所に配置して協創させる職場を創出する必要があります。株式会社ZENKIGENの「テクノロジーを通じて人と企業が全機現できる社会の創出に貢献する」という理念は、まさにそのことを表しており、私の考える個人の仲間づくりの能力を計測・可視化するシステムと組み合わせることで、広く社会実装できるサービスが生み出されることを確信しています。
株式会社ZENKIGENは、心理的安全性の高い職場の実現を通じて「人と企業が全機現する社会を実現する」という強い思いで事業を推進されております。そこに私が考える倫理観や道徳性、多様性などの概念を組み合わせることで、広く社会実装出来るサービスとなるよう最善を尽くして参ります。
最高のモノ・サービスを生み出すためには、様々な背景の多様な人々を、分野や国境を越えて集め、適材適所に配置して協創させる職場を創出する必要があります。株式会社ZENKIGENの「テクノロジーを通じて人と企業が全機現できる社会の創出に貢献する」という理念は、まさにそのことを表しており、私の考える個人の仲間づくりの能力を計測・可視化するシステムと組み合わせることで、広く社会実装できるサービスが生み出されることを確信しています。
株式会社ZENKIGEN経営陣のビジョンに共感。これこそ現在求められている社会的命題である考え、投資支援をさせて頂くことにしました。
日本は、高齢化による労働人材の不足への応対、加えて企業・産業のデジタルトランスフォーメーションの推進が待った無しの状況です。
株式会社ZENKIGENは、HRテック事業としての SaaS・ハルタカによる人材採用の効率化に加え、AI事業としての感性・人間性計測に関する東京大学との共同研究により、日本の働き方改革と産業発展貢献に尽力できるのではないかと考えております。
私はVCとしての資金提供に加え、事業開発でも支援して参る所存です。